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ZertoとOvum社の共同調査で、アジア太平洋地区の 3分の1以上の企業がITシステムの停止を経験していると報告

December 14, 2016
アジア太平洋地区の組織の45%がITレジリエンスを高めるために、 データセンタにおけるディザスタリカバリソフトウェアに対する投資を重視 2016年12月15日(木)- 革新的なディザスタリカバリ(災害復旧)ソリューションにより「Resilience for Evolving IT(TM)(進化するITのレジリエンス:回復力)」を可能にするZerto Ltd(本社:米国マサチューセッツ州ボストン、CEO:Ziv Kedem)の日本支社であるZerto Japan(本社:東京都新宿区、カントリーマネージャー ジャパン&コリア 松澤 正芳、以下Zerto)は本日、Ovum社との共同調査によるレポートを発表しました。 本レポートでは、アジア太平洋地区の組織の3分の1以上(34%)が、これまでにITシステムの停止、あるいは災害等による被害を受けた経験を持つと報告しています。また、調査によると、アジア太平洋地区の組織の3分の2以上が、本格的なディザスタリカバリプランを採用または採用計画があるとしており、約半数(45%)がデータセンタにおける投資の最重要項目にディザスタリカバリを挙げています。 本レポート「New catalysts setting the pace for disaster recovery initiatives」(ディザスタリカバリプラン導入を加速する新たな触媒)では、太平洋地区のオーストラリア、中国、香港、インド、日本、マレーシア、シンガポール、台湾の8ヵ国、計400社を対象に調査が実施されました。ITシステムの被害の最大要因として、自然災害(55%)、ハードウェア障害(55%)、続いて停電(45%)、ネットワーク障害(43%)との結果が出ています。 また、組織の72%が、被害後に最低1時間分のデータ損失、そのうち最も多い33%が1時間から5時間分のデータ損失を被っています。さらに被害を受けた組織の78%が60分未満の時間でミッションクリティカルなアプリケーションを運用できず、64%が一般のアプリケーションを運用できない事態を経験しています。 Zertoのアジア太平洋地区/日本担当マネージングディレクタであるAndrew… Read More
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